新型インフルエンザ

新型インフルエンザとは

　新型インフルエンザはインフルエンザウィルスによる感染症の一つ。「H1N1」などの名称が使われることもある。発生した当初、豚インフルエンザウィルスの突然変異によりヒトにも感染するようになったとする見方があったため、WHOを初めとする公的機関の発表などで「豚インフルエンザ」と呼ばれたが、豚肉を介して感染するとの誤解を招き、養豚関連産業への影響が出始めたこともあり、呼称から「豚」が外されている。

いつ、どこで発生した？

　ヒトからヒトへの感染能力をウィルスが有するようになったのは、遅くとも2009年3月頃とされている。2009年4月にメキシコで流行してから、世界的に流行した。2009年6月12日には、WHO世界的大流行（パンデミック）を宣言し、警戒水準をフェーズ6に引き上げている。

日本における状況は？

　日本政府は、4月26日に麻生首相が検疫体制強化や在外邦人への情報提供などの体制を指示。厚生労働省や自治体に電話相談窓口が設置された。28日からはメキシコ、米国、カナダから成田、中部、関西、福岡の4空港に到着した国際便については「機内検疫」を実施する水際作戦が展開されたが、感染者数の拡大が終息傾向となったことなどから6月19日、厚生労働省は新たに、「すべての診療機関での受診」へ方針を転換し、国内では、国の方針転換を受けて通常のインフルエンザと同様の対応に引き下げる動きがみられる。

症状は？

　4月28日、WHO緊急委員会委員の田代真人国立感染症研究所インフルエンザウィルス研究センター長は、ウィルスに対しヒトはほとんど免疫を持っていないが、重篤な全身症状を生じることに関連した遺伝子を欠いており、季節性インフルエンザと同様に呼吸器の症状にとどまる可能性があるとの見解を示した。主な症状はせき、のどの痛み、鼻水で始まり、熱が出ても38度以下のことが多く、重症化することはあまりない。

受診時の注意点は？

　厚生労働省は、感染拡大を防ぐために診察時間をずらすなどの対応を診察機関に求めている。妊婦が多い病院などは発熱外来受診や発熱相談センターへの電話を指示するので、発熱時は通院前にまず「電話で相談」との体制は維持している。

　病院には感染時に重症化する可能性のある人々が多数集まっているので、感染拡大・感染者の重症化・死亡を防ぐため、事前に連絡しないまま通院してはいけない。

まとめ

　新インフルエンザは現在のところ感染拡大は収まっています。冬季に感染拡大の恐れがあるので、うがいや手洗いなどをこまめに行うようにしましょう。感染の疑いがある時は、事前に連絡してから受診するようにしましょう。

（機関誌 平成21年7月号より）